MOSH代表取締役社長の籔和弥氏
MOSH代表取締役社長の籔和弥氏    撮影:林 直幸

簡易的なECサイトを作ってネットで物を売るのと同じような感覚で、情熱を持った個人が自身のスキルや情報をサービスとして売れる“サービスEC”の「MOSH(モッシュ)」。この仕組みを通じてデジタルコンテンツやサブスクリプションサービスの販売に挑戦する個人が増加している。

2022年3月末時点でMOSHを活用するクリエーターは約4万5000人。約2年で9倍に増加した。現在はMOSHを通じてヨガやフィットネス、美容、音楽、料理、キャリア、育児、占いなど200職種以上のサービスが提供されている。

運営元のMOSHは今後さらなるクリエイターエコノミーの促進に向けて機能拡張や体制強化を進めていく計画。そのための資金としてグローバル・ブレイン、千葉道場ファンド、KDDI Open Innovation Fund3号、DBJキャピタルを引受先とする第三者割当増資により総額8億円を調達した。

なおMOSHでは2020年10月にBASEなどから3億円を調達しており、創業からこれまでの累計調達額は約12億円となる。

月商1000万円超えの個人も誕生

MOSH
MOSHでは自身のホームページを簡単に作成することが可能。予約受付機能や決済機能など「サービスを売る」ために必要な仕組みをまるっと提供する

MOSHは個人が「サービスを販売してみたい」と思った際に必要となる機能が一通り揃ったツールだ。具体的には本拠地となるホームページの作成から予約の受付や決済、単品のデジタルコンテンツの販売、月額制のサブスクサービスの販売までMOSHがあれば完結する。