写真右からアル代表取締役 古川健介（けんすう）氏、経済ジャーナリスト 後藤達也氏、noteプロデューサー 徳力基彦氏
誰もがコンテンツの作り手として経済価値を生み出すことができる、「クリエイターエコノミー」の時代。日本におけるクリエイターエコノミーの現状、そして未来とは──。本稿はnoteによる寄稿だ。今回はnoteが開催したイベント「クリエイターフェスティバル2022」の中から、パネルディスカッション「クリエイターエコノミーの現在地」の様子をレポートする。
個人のクリエイターがウェブなどを通じて情報を発信したり、作品を販売したりすることで、ファンから直接収益を得られる時代。こうしたクリエイターエコノミー市場は、世界的にみるとすでに15兆円を超える規模になっているという推計もある。
noteでは、日本におけるクリエイターエコノミーの現在地と未来について、アル代表取締役の古川健介（けんすう）氏と、フリーランスの経済ジャーナリストとして活躍している後藤達也氏を招いてトークセッションを開催。モデレーターは、noteプロデューサー・徳力基彦氏が務めた。
大きな変化は技術ではなく文化から
──以前はInstagramやTikTokのユーザーのことをインスタグラマー、ティックトッカーと呼んでいました。でも最近では、「クリエイター」と称することが多くなってきています。
これは、プラットフォームよりもクリエイターのほうが立場が強くなったことの表れとも言えるのではないでしょうか。
