20年の時を経て再び起こったスニーカーブーム。時には定価の30倍以上で取引されることもあるため、偽造品が横行し、また売り手と買い手の双方が納得する価格を設定するのもひと苦労だ。スタートアップ企業のブライノが提供するスニーカー専門の個人間売買サービス「モノカブ」では、偽造品鑑定と、“板寄せ”での価格設定を導入することで、平等な取引を目指すという。（編集・ライター 野口直希）
ブライノ代表取締役の濱田航平氏 Photo by Yuhei Iwmaoto
ユニコーン企業を生んだ、世界規模のスニーカーブーム
希少性の高さから、「エアマックス狩り」と呼ばれるような強奪事件が起きるなど、社会問題をも引き起こした90年代後半のスニーカーブーム。それから20年の時を経て、再びスニーカーブームが起こっている。
腕時計やハンドバッグのように、定価をはるかに上回る額で取引されることが増えたスニーカー。ナイキやアディダスの新作発売日には、抽選券を求める人でショップの前には長蛇の列ができる。定価1、2万円のスニーカーが10万円以上のプレミア価格で転売されることも少なくない。
今回のスニーカーブームは世界規模といっていい。米国ではスニーカーに特化した個人間売買サービス「StockX（ストックエックス）」が注目を集めている。2015年に創業したStockXは6月、シリーズCラウンドで1億1000万米ドルを調達。評価額10億ドル超の未上場企業を指す“ユニコーン”の仲間入りを果たした。
この領域に挑戦する日本のスタートアップがブライノだ。同社が運営するスニーカー専用の個人間売買サービス「モノカブ」は、偽造品の鑑定と、株取引の仕組みをヒントにした売買手法を武器に、ユーザーを拡大している。
