CRISP代表取締役社長の宮野浩史氏
CRISP代表取締役社長の宮野浩史氏 すべての画像提供:CRISP

1つ1000円以上する“高級サラダ”──そう揶揄する人たちすらファンに変え、6年経った今や年間約11億円の売上を誇るのがクリスプ・サラダワークスだ。その運営元であるCRISPが2021年6月にOne Capitalから約5億円の資金調達を発表。2020年に実施した三菱商事からの資金調達と合わせて、累計の調達額は約10億円となった。

クリスプ・サラダワークスの1号店となる麻布十番店がオープンしたのは2014年。30種類以上あるトッピングを自分好みにカスタムできるカスタムチョップドサラダ専門店として人気となった。

注目すべきはサラダだけではない。アクティブ率や購買金額から来店客ごとのLTV(ライフタイムバリュー)を算出して顧客体験をさらに上げるため、2017年に開発会社のカチリを設立(2020年11月にCRISPへ吸収合併)。同年には、事前に注文・決済ができるモバイルオーダーアプリ「CRISP APP」と、それらのデータを店舗側で管理するシステム「PLATFORM」を導入し、半年で累計3万件以上の決済実績を積み上げた。2019年6月からはCRISP APPの開発・運用ノウハウをもとにした飲食店向けのモバイルオーダー運用ソリューション「CRISP PLATFORM」の提供も開始した。

現在、年商約11億円のうち、93%がデジタル経由(そのうち35%がモバイル経由での事前注文)での注文になっている。これまでの外食系スタートアップは、主事業として飲食店向けのソリューションを提供するところがほとんどだった。しかし、CRISPは顧客体験を上げるためすべて内製している。

今回の資金調達も自社のテクノロジーへ投資されることは明白だが、その意思決定の根底にはどんな感情があるのか。代表取締役社長の宮野浩史氏に尋ねると、返ってきたのはこのひと言。