atama plus代表取締役CEOの稲田大輔氏 画像提供：atama plus
AIを活用して子供たち一人ひとりの学習を最適化する──このようなミッションを掲げ、塾・予備校向けのソリューションを開発するスタートアップがatama plusだ。提供する学習ソフトウェア「atama＋（アタマプラス）」は生徒の得意・不得意をAIが学習し、その生徒に最適な教材を自動作成する。
2017年の提供開始以降は駿台グループやZ会グループ、城南予備校といった塾や大手予備校への導入を進めてきた。コロナ禍でオンライン学習の需要が高まり、導入教室数は2020年4月の1000教室から、2021年7月に2500教室を突破するなど、急成長を遂げている。国内外の有力投資家はatama plusを「日本の教育市場に変革をもたらすトッププレーヤー」として見ており、熱視線を送っている。
atama plusは7月21日、既存投資家のDCMベンチャーズとジャフコグループに加えて、シンガポール政府が所有する投資会社・Temasek傘下のPavilion Capital、そして米運用会社大手のT. Rowe Priceから総額で約51億円の資金調達を実施したことを明かした。金融機関からの融資を含め、同社の累積調達額は約82億円となった。
海外の機関投資家2社を含む資金調達、そしてatama plusが目指す教育の未来について、代表取締役CEOの稲田大輔氏に話を聞いた。
AIと人間の講師がタッグを組み学習効果を最大化
atama＋は塾や予備校で展開され、タブレット端末で利用する学習ソフトウェアだ。小学生は算数、中学生は数学、英語、理科、社会、高校生は数学、英語、物理、化学、生物の授業でatama＋を活用する。従来は塾や予備校の教室外では使えなかったが、昨年4月からは緊急事態宣言による外出自粛に伴い、自宅でも利用できるウェブ版を提供開始した。
